□投稿者/ 北嶺中学 -(2013/05/10(Fri) 23:20:30)
 | よろしくお願いします。
ＤＭ１
発生過程
�［�論で食品には食中毒菌がいると証明していません。
もしいても加熱で食中毒を防げます。
厚生労働省ＨＰより開始
加熱を十分に行うことで、もし、食中毒菌がいたとしても殺すことができます。めやすは、中心部の温度が７５度Ｃで１分間以上加熱することです。 終了
飲食店の料理の大半が加熱しており、寿司も持ち帰りができるので、ちゃんと考えられています。よって食中毒は起きません。
�⊇�んだ料理を食べる所について、傷んでいるかは判断でき、食べないことが常識です。よって食中毒は起きません。
��持ち帰らないということですが飲食店のおいしい料理はプロのシェフが作ったのですから、もう一度自分で食べたくなったり、家族に食べさせたいと思うはずです。
よって持ち帰ります。
�た�品ロスの所について持ち帰った食品は店で食べ残しとして捨てられるはずだったのでＰ前後の差はありません。
以上よりＤＭは食中毒、食品ロス共に発生しません。
ＤＭ２
発生過程
�，海裡庁佑録�中毒が起こるのが前提なことを確認して下さい。
�⇔�論の通り、持ち帰った料理をいつ食べるか自由です。時間がたって傷んだ料理をたべて食中毒になり、店が悪いと言うのは飛躍しています。ＤＭはありません
�８業�の例について放射能汚染と食中毒の被害とでは影響の及ぶ範囲や危険度、質も違います。よってこの例は不適当です。また自殺の例も風評被害だけが原因かは不明で、あいまいです。
故に食中毒による風評被害の深刻さは不明です。
Ｍ
Ｐ
現在も国は大量に借金しているのにドギーバックと保冷剤の分だけ借金できないというのは飛躍しています。よってＰは導入できます。
発生過程２
�￣�答の通り、もったいないの気持ちと、それを行動に移すことで、食べ物について考えるきっかけになり、食の大切さに気づくのです。また、肯定側はここは食料廃棄の話ではなくモラルの話をしているので、反駁は当たりません。Ｍは残っています。
�■嚇世吠�けます。
１ 否定側さんはこの反駁の内容の証明を一切されていません。
２ 欧米は昔から文化として存在しているのに対して、Ｐは新しく国民のモラルに訴えるもので、性質的に異なります。
３ Ｍは国民が食の大切さに気づくことなので、この反駁はあたりません。
以上よりＭは残っています。
重要性
これはＰを導入しない理由にはなっていなく、無効です。Ｍは変わりません。
ありがとうございました。
反駁資料
厚生労働省ＨＰ
http://www1.mhlw.go.jp/houdou/0903/h0331-1.html
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NO TITLE
/ 北嶺中学 (13/05/10(Fri) 23:20) [#14] ←Now
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