 | 肯定側立論始めます。
メリット乗用自動車の脱石油。
現状分析は3点。
１
現在ピークオイルという問題があります
Web資料 環境用語集「ピークオイル」の解説より引用開始。
「石油は、ガソリンや灯油、電力などのエネルギーとしてはもちろん、プラスチックや化学繊維など、さまざまな化学製品の原料に利用されている。しかし、天然資源に乏しい日本は、石油の約99.6％を海外に頼っている（2006年）。石油などの化石燃料の資源量には限界があって、21世紀の中頃までに、世界全体の石油生産がピーク（頂点）を迎え、その後は減衰していくという考え方が、ピークオイルだ。ＩＥＡは、在来型の石油生産量は、標準的なシナリオでは2028年から2032年にピークを迎えるとしているが、悲観的な見方では2013年から2017年にピークが来るとしている。」
終わり。
ピークオイルは2013〜2032年とピークを迎える期間が広い為に早期から準備をしておく必要があります。
２．
現在のままでいくと電気自動車は2025年までに20％しか普及しません。
Web資料
ELECTRO TO AUT FORUM
より
「電気自動車（EV）は、2025年までに20%の世帯に普及する ――中国・深センで11月7日に開催された「EVS25」のポスターセッションでこのような予測が明らかにされた。このEV普及率予測を発表したのは、大阪市立大学大学院工学研究科の山口南海夫氏である。
同氏は、民生用電子機器メーカーに長らく勤めていた経験を持つ。定年退職後に、電子機器新製品の世帯普及率と価格推移を製品発売前に定量的に予測する手法の研究を行っている。
終わり。
よってピークオイルが起こる前にＥＶを導入しきれません。
３．ピークオイルが起こると失業や石油の高騰が起こります。
Web資料 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第44巻 第２号（2,007年10月）
ピークオイル論の検討より
「石油不足による世界の経済的損害はどれほどであろうか。
こうした観点に立つ分析書は多くないが，1つのシナリオ研究としてNCEPとSAFEとの共同で行われた「Oil ShockWave」がある3）。このスタディは，石油輸送インフラがテロ攻撃を受け，4％の石油供給が途絶えることを前提としている。CIAの長官経験者をはじめとした元政府高官グループが，それぞれロールプレイとして閣僚の役を担い，このスタディに参加した。そこで彼らは，次のような結論を導き出している。
�仝什澆里茲Δ弊侈�の需要と供給の間に存在する不安定なバランスを前提とすれば，市場から少量の石油が削減されただけで，価格は劇的に上昇する。世界全体で約4パーセントの供給不足は，原油価格を1バレル160ドル以上に高騰させる。
�△海竜�模の石油価格ショックは米国経済に重大な損害を与える。Oil ShockWave下では，経済は不況に陥り，何百万人もの雇用が消失する。これは高い原油価格が
もたらす結果である。Oil ShockWaveの前提は，石油供給を数年間にわたり4％ほど減少するというものである。
しかし，仮にピークオイルが顕在化したならば，石油生産の減少率は4％では済まないだろうと，考えられている。主要な石油会社や予測家たちは，過去の油田に照合させて，減少率を年率4％〜 8％と想定しているからだ。」
終わり。
このままピークオイルが起これば石油に頼っている日本はさらに問題が起こります。
発生過程です。
電気自動車によれば、天然ガスや原子力や揚水発電を含む水力発電など、石油より確保しやすいエネルギー源が複数になります。よって、石油依存度がほぼ100％の状態から抜け出して、ピークオイルのリスクを回避できてメリットです。
重要性です。
自動車は人々の生活に必要なものでそれをピークオイルというそもそも車が走りにくい環境になることを防ぐこのプランは重要です。
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肯定側立論
/東北学院高校 (12/01/30(Mon) 18:52) [#3]